ヤバイかも、アメリカの持ち家率が減少、過去10年で最低の水準に

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こんにちは、2009年からアメリカで不動産投資をしている澤(@SawaAzumi)です。

近い将来、アメリカの不動産価格は大きく下落するのではないかと、最近アメリカの不動産データをよく調べています。

アメリカの不動産価格と販売数は上昇していますが、リーマンショック以降、アメリカの持ち家率は、年々下がっています。

持ち家率が下がっているのは良い事なのでしょうか? 悪い事なのでしょうか?

2015年の3月の時点でアメリカの持ち家率はもっとも高かった2004年の69.4%から63.6%に下落しました。 63.6%の数値は過去10年で最も低い数値に、歴史的には1970年の62.9%同じような水準まで落ちてきています。

米国持ち家率
2000年:66.2%
1990年:64.2%
1980年:64.4%
1970年:62.9%

歴史上、最も持ち家率の高かった2004年は最も住宅ローンの審査が甘かった年でした。 その後、世界金融危機により住宅バブルが弾けて多くの人が家を失う事になります。

こちらの表は1950年からの持ち家率をマップ化した物です。 2004年をピークに色が1950年に戻っていっている事が分かります。
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持ち家率が40年以上前の水準まで落ちているには、他にも原因があります。

住宅価格が上昇している事、非常に厳しい住宅ローンの審査、学生ローンの借金など、今の若い世代には住宅を購入する事が極めて高いハードルになっています。

10年前と比べると25-34才の世代では持ち家率は10%も下がっています。 住宅を購入する層の40%はFirst-time homebuyers(家を初めて購入する層)が占めますが、今は30%程度に落ちています。

家賃高騰も大きな要因の一つに

米国では家賃の高騰が続いています。 以前、家賃高騰により、家賃を支払えなくなり、キャンピングカーでの生活が余儀なくされるシアトルの女性に関する記事を書いた事があります。

彼女以外でも、アメリカでは家賃が上がり、今までの給料では支払う事ができなくなり、集合住宅などに引っ越す人達が増えて来ています。

持ち家率が下がった原因には、家賃の高騰により、家賃の支払いが給料の大半を占める事になり、十分な資金を貯める事が出来ず、住宅購入する為の頭金を貯められなくなった事も大きな要因の一つとなっています。

今後アメリカでは、若年層は持ち家を買えなくなる事が常識になるのか、高騰している住宅価格、家賃の調整がどこかのタイミングであるか、目を見張るものがあります。

今後もアメリカ不動産のデータを追っていきます。

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